日経平均と寄与度 5/8 終値 62,713.65円(▲120.19)

① 東京エレクトロン(8035) +73.41
② ファナック(6954) +70.40
③ アドバンテスト(6857) +41.03
④ リクルート(6098) +34.90
⑤ キオクシア(285A) +25.34
⑥ フジクラ(5803) +16.90
⑦ 村田製作所(6981) +16.25
⑧ キーエンス(6861) +16.16
⑨ TDK(6762) +13.83
⑩ SMC(6273) +13.48

➊ ソフトバンクG(9984) ▲235.73
➋ ファーストリテイリング(9983) ▲61.14
➌ イビデン(4062) ▲57.66
➍ 信越化学(4063) ▲38.72
➎ 中外製薬(4519) ▲19.61
➏ 横河電機(6841) ▲18.87
 レーザーテック(6920) ▲15.42
➑ 三菱商事(8058) ▲14.98
❾ トヨタ自動車(7203) ▲10.89
❿ ディスコ(6146) ▲10.66

※太字は売買代金上位20位以内の銘柄




売買代金:500億円以上


キオクシア(285A) 44,490円(+1,080) 売買代金:18,257億円

岩井コスモ:40,200円⇒60,000円


ソフトバンクグループ(9984) 6,131円(▲293) 売買代金:4,944億円


フジクラ(5803) 6,582円(+84) 売買代金:2,781億円


アドバンテスト(6857) 29,885円(+170) 売買代金:2,664億円


トヨタ自動車(7203) 2,913円(▲65) 売買代金:2,224億円

同社は午後1時55分に決算発表を行い、27年3月期の連結営業利益予想を前期比20.3%減の3兆円との見通しを示した。市場では同利益は約4兆5000億円前後を予想する見方が出ていた。今期配当は前期比5円増の100円の見込み。今期の想定為替レートは1ドル=150円としている。26年3月期連結営業利益は前の期比21.5%減の3兆7662億1600万円となった。

トヨタ自動車 <7203> について、豊田自動織機 <6201> は5月8日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、豊田織と共同保有者のトヨタ株式保有比率は7.55%→9.13%に増加した。報告義務発生日は3月30日。


IHI(7013) 3,059円(+14) 売買代金:2,201億円

午後1時ごろに発表した27年3月期連結業績予想で、売上高1兆8300億円(前期比11.4%増)、営業利益2400億円(同45.0%増)、純利益1650億円(同2.5%増)と大幅営業増益を見込み、年間配当予想を前期比実質増配となる23円としたことが好感されている。受注高は前期にエネルギーの大型案件があった反動で減少を見込むものの、売上高はアフターマーケット事業の拡大に加えて新製エンジンの販売台数増も期待できる民間向け航空エンジンや、防衛力強化政策を追い風とする防衛事業が業績を牽引する。将来に向けた研究開発費の増加や、地政学リスクや構造改革に備えたバッファを織り込みつつ、3期連続で過去最高業績を更新する見通しだ。なお、26年3月期決算は、売上高1兆6434億円(前の期比1.0%増)、営業利益1655億3400万円(同15.3%増)、純利益1609億9200万円(同42.8%増)だった。


古河電工(5801) 44,870円(▲1,430) 売買代金:2,169億円


ソニーグループ(6758) 3,114円(▲16) 売買代金:2,049億円

ソニーグループ<6758>がこの日の取引終了後、100%子会社ソニーセミコンダクタソリューションズが台湾積体電路製造(TSMC)<TSM>と次世代イメージセンサーの開発・製造に関する戦略的提携に向けた基本合意書を締結したと発表した。同提携により、ソニーが過半数の株式を保有する合弁会社の設立を検討するとともに、熊本県合志市に新たに建設されたソニーの工場への開発及び生産ラインの構築に向けた検討を進めるとしており、合弁会社による将来的な投資についても協議する。更に、車載やロボティクスなどの「フィジカルAI」応用分野についても新たな機会の探索・対応も進めるとしている。なお、今回の合意は現時点で法的拘束力を伴わず、業績への影響は今後締結される確定契約の内容によるため精査中としている。

同社は8日正午、取得総数2億3000万株(自己株式を除く発行済み株式総数の3.89%)、取得総額5000億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。株主還元姿勢を評価した買いが入ったようだ。取得期間は11日から来年5月10日まで。また、発行済み株式総数の3.0%に相当する自社株1億8449万4319株を5月29日に消却する。あわせて27年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期の継続事業ベースの数値と比べ1.4%減の12兆3000億円、最終利益は同12.5%増の1兆1600億円を見込む。年間配当予想は前期比10円増配の35円とした。今期はゲーム&ネットワークサービス分野でハードウェアの減収を想定する一方、前期に計上した減損損失の反動や自社制作のゲームソフトウェアの販売増加による影響を見込み、同分野では営業増益を計画する。映画分野は増収・営業増益となる見通し。26年3月期の売上高は、継続事業ベースで売上高が前の期比3.7%増の12兆4796億2000万円、最終利益が同3.4%減の1兆308億9300万円。非継続事業を含む最終損益は3268億6500万円の赤字となった。


東京エレクトロン(8035) 52,450円(+730) 売買代金:1,895億円


レーザーテック(6920) 43,770円(▲1,150) 売買代金:1,664億円


イビデン(4062) 15,515円(▲860) 売買代金:1,625億円


キーエンス(6861) 84,170円(+4,820) 売買代金:1,406億円


ファーストリテイリング(9983) 75,000円(▲760) 売買代金:1,382億円

7日の取引終了後に発表した4月度の国内ユニクロ売上速報で、既存店とEコマースを合わせた売上高は前年同月比10.2%増と4カ月連続で前年実績を上回ったものの、前日に大幅高し年初来高値を更新していただけに、この日は利益確定の動きが優勢となっているようだ。端境期の需要にマッチした通年商品や、夏物の新商品の販売が好調だった。内訳では客数が同6.9%増、客単価が同3.1%増といずれも前年同月を上回った。なお、直営店とEコマースを合わせた売上高は同10.1%増だった。


SUMCO(3436) 3,578円(+545) 売買代金:1,365億円

SUMCO <3436> について、世界金融大手である英プルーデンシャル傘下のイーストスプリング・インベストメンツは5月8日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、イーストスプリングのSUMCO株式保有比率は6.38%→4.49%に減少した。報告義務発生日は4月30日。


JX金属(5016) 5,416円(+140) 売買代金:1,318億円


任天堂(7974) 7,667円(+263) 売買代金:1,262億円

ジャパンネクスト証券運営のPTS(私設取引システム)において任天堂<7974>が急落している。東証の8日の終値と比べ下落率は6%を超えた。任天堂は8日の取引終了後、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示。売上高予想は2兆500億円(前期比11.4%減)、営業利益予想は3700億円(同2.7%増)、最終利益予想は3100億円(同26.9%減)とした。年間配当予想については57円減配の162円を見込んでおり、これらを嫌気した売りが出ている。業績予想の前提となる為替レートは1ドル=150円、1ユーロ=175円とした。

任天堂<7974>は8日の取引終了後、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は2兆500億円(前期比11.4%減)、営業利益予想は3700億円(同2.7%増)、最終利益予想は3100億円(同26.9%減)とした。年間配当予想については57円減配の162円を見込む。業績予想の前提となる為替レートは1ドル=150円、1ユーロ=175円とした。今期は昨年6月に発売したゲーム機「Nintendo Switch 2(ニンテンドースイッチ・ツー)」について価格変更を行う。日本語・国内専用商品を5月25日に現在の4万9980円から5万9980円(税込み)に引き上げるほか、9月1日に欧州で469.99ユーロから499.99ユーロ(同)、米国で449.99ドルから499.99ドル(税抜き)に値上げする。販売台数についてはハードウェア1650万台(前期実績は1986万台)、ソフトウェア6000万本(同4871万本)を見込む。なお、26年3月期は売上高が2兆3130億5100万円(前の期比98.6%増)、営業利益は3601億1700万円(同27.5%増)、最終利益は4240億5600万円(同52.1%増)だった。


三井金属(5706) 50,000円(+1,940) 売買代金:1,257億円


ディスコ(6146) 75,000円(▲1,590) 売買代金:1,147億円


三菱重工業(7011) 4,510円(▲17) 売買代金:1,135億円


三菱UFJ(8306) 2,806.5円(▲56.5) 売買代金:1,043億円


ファナック(6954) 7,515円(+420) 売買代金:970億円

UBS:8,300円⇒8,630円


村田製作所(6981) 5,850円(+202) 売買代金:887億円

岩井コスモ:4,200円⇒6,000円


FOOD&LIFE(3563) 10,300円(+718) 売買代金:819億円

午前11時30分ごろに6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表。あわせて26年9月期の連結業績予想について、売上高を4850億円から5050億円(前期比17.6%増)へ、営業利益を405億円から485億円(同34.4%増)へ、純利益を240億円から300億円(同30.8%増)へ上方修正し、期末一括配当予想を35円から20円(株式分割前換算40円)へ実質増額したことが好感されている。中国事業の大幅伸長や東南アジア他事業の順調な伸長で海外事業が好調に推移しているほか、国内も顧客体験の進化により順調に伸長しており、上期業績が想定を上回る着地となったことが要因としている。なお、同時に発表した3月中間期決算は、売上高2541億8200万円(前年同期比24.7%増)、営業利益280億8000万円(同43.7%増)、純利益177億8800万円(同49.9%増)だった。


日立(6501) 4,938円(+88) 売買代金:819億円


信越化学(4063) 7,480円(▲231) 売買代金:783億円


ルネサスエレクトロニクス(6723) 3,530円(▲93) 売買代金:764億円


三菱商事(8058) 5,249円(▲149) 売買代金:697億円


三井住友(8316) 5,546円(▲143) 売買代金:693億円


みずほ(8411) 6,771円(▲155) 売買代金:686億円


リクルート(6098) 7,822円(+347) 売買代金:592億円


MARUWA(5344) 68,930円(▲4,470) 売買代金:587億円

午前10時40分ごろに発表した27年3月期連結業績予想で、売上高841億円(前期比12.9%増)、営業利益297億円(同18.9%増)と2ケタ増収増益を見込み、年間配当予想を前期比8円増の110円としたものの、営業利益で350億円前後を見込んでいた市場予想を下回ることから失望売りが出ているようだ。情報通信関連事業で次世代高速通信関連が次期モデル向けに一層の強い需要が期待できるほか、半導体関連事業で汎用メモリ関連の需要が下期より本格的に拡大すると見込む。ただ、中東情勢などの地政学リスクにより今後の経済情勢は不透明であるとして慎重な見通しとした。なお、経常利益以下は為替要因で変動することが想定され現時点では見通しが困難であるとして非開示としている。26年3月期決算は、売上高744億7600万円(前の期比3.7%増)、営業利益249億7600万円(同7.2%減)、純利益181億6300万円(同5.6%減)だった。


住友電工(5802) 11,305円(▲40) 売買代金:560億円


三菱電機(6503) 6,460円(+12) 売買代金:558億円


NTT(9432) 150.2円(▲0.6) 売買代金:557億円

NTT <9432> [東証P] が5月8日後場(13:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。26年3月期の連結最終利益は前の期比3.7%増の1兆370億円に伸びたが、27年3月期は前期比5.5%減の9800億円に減る見通しとなった。同時に、今期の年間配当は前期比0.1円増の5.4円に増配する方針とした。直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結最終利益は前年同期比25.7%減の1109億円に減り、売上営業利益率は前年同期の6.8%→6.2%に悪化した。


三井物産(8031) 5,560円(▲18) 売買代金:547億円


住友商事(8053) 7,180円(▲220) 売買代金:528億円

岩井コスモ:7,300円⇒7,900円


日東紡績(3110) 30,400円(▲1,550) 売買代金:521億円


味の素(2802) 5,030円(+72) 売買代金:500億円

7日の取引終了後に発表した27年3月期の連結業績予想で、売上高1兆7230億円(前期比8.8%増)、純利益1200億円(同10.9%減)と最終減益を見込むことが嫌気されている。本業のもうけを示す事業利益は1970億円(同8.7%増)の増益を見込むものの、前期に本社ビルの土地・建物の譲渡による売却益を計上した反動から最終減益を予想。なお、配当は前期比2円増の50円を予定している。今期は国内・海外のBtoC調味料などが持続的に成長し、調味料・食品事業全体で安定的な成長の継続を見込むほか、冷凍食品事業も増収増益を予想。また、パッケージ基板の大型化・多層化の進展を追い風に半導体材料のABF(味の素ビルドアップフィルム)などヘルスケア等事業も大幅増益が見込まれている。なお、先行きが不透明であるとして中東情勢緊迫化による影響は織り込んでおらず、調達面・コスト面で影響が生じた場合にはコストダウンや機動的な価格対応で影響の最小化を図るとしている。26年3月期決算は売上高1兆5837億円(前の期比3.5%増)、純利益1346億7500万円(同91.6%増)だった。




売買代金:250億円以上、下落率10%以内の銘柄


ダイキン工業(6367) 24,550円(▲250) 売買代金:463億円


レゾナック・ホールディング(4004) 16,000円(+410) 売買代金:444億円


TDK(6762) 2,923.5円(+27.5) 売買代金:421億円


パワーエックス(485A) 14,090円(+3,000) 売買代金:419億円

前日比3000円高の1万4090円をつけ、上場来高値を更新した。同社は大型蓄電池の製造・販売などを手掛ける。昨年12月の上場以来、高成長期待を背景に次第に人気が高まり、足もと上げ足を加速させている。7日取引終了後にモンテネグロ国営電力会社と蓄電システムに関する戦略的協力について覚書を締結したと発表しており、株価の刺激材料となったようだ。


安川電機(6506) 6,367円(+394) 売買代金:415億円

UBS:6,690円⇒6,960円


KOKUSAIELEC(6525) 7,358円(+351) 売買代金:411億円


SMC(6273) 82,860円(+4,020) 売買代金:402億円


パナソニック(6752) 3,318円(▲31) 売買代金:385億円


QDレーザ(6613) 1,853円(+347) 売買代金:385億円

一時25%高の1886円まで駆け上がり、4月21日につけた年初来高値1877円を奪回した。半導体レーザー技術を駆使したデバイスの開発を手掛けているが、同社の中核技術である量子ドットレーザーは、光電融合などAIデータセンターの電力ソリューションに絡む次世代インフラで活躍が期待されている。株式需給面では、これまで積み上がった信用買い残を狙い打ちする形で貸株調達による外資系の空売り攻勢が目立ったが、足もとでその踏み上げ(強制的な買い戻し)が発生し株価を突き上げる格好となった。同社株は今から5年3カ月前、2021年2月の新規上場直後に2070円の上場来高値を形成しており、時価はそれ以来の高値圏に舞い上がっている。


ソシオネクスト(6526) 2,204円(+153.5) 売買代金:346億円


日本たばこ産業(2914) 7,900円(▲195) 売買代金:338億円

JT <2914> [東証P] が5月8日大引け後(15:30)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。26年12月期第1四半期(1-3月)の連結最終利益は前年同期比25.1%増の1970億円に伸び、通期計画の5700億円に対する進捗率は34.6%に達したものの、5年平均の42.1%を下回った。直近3ヵ月の実績である1-3月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の30.5%→33.0%に上昇した。


HOYA(7741) 27,470円(▲40) 売買代金:333億円


TERRADRONE(278A) 13,400円(+550) 売買代金:327億円

Terra Drone<278A>はこの日の取引終了後、防衛装備庁から案件を受注したと発表した。モジュール型UAV(ドローン)300式を納入する。受注金額は約1億1500万円で、納期は9月末を予定している。同社にとって初の防衛装備庁向け案件という。会社側によると、今回納入する製品は現在発表済みの迎撃ドローンとは異なるものとしつつ、自社開発かつ国産のドローンだとしている。


ローム(6963) 3,899円(+170) 売買代金:296億円


ダイフク(6383) 7,577円(+204) 売買代金:280億円



くれぐれも投資は自己責任でお願いしますね。勝手に書いとるんでね。そこんとこヨロシク…。
ヾ(´ω`=´ω`)ノ (゚∀゚)アヒャヒャ (屮゚Д゚)屮 カモーン (゚Д゚)ゴルァ!! (`Д´) ムキー! w(゚o゚)w オオー!

              φ(・ω・*)フムフム...  sb-i-taro