日経平均と寄与度 3/6 終値 55,620.84円(+342.78)

① ファーストリテイリング(9983) +85.84
② ソフトバンクG(9984) +49.74
③ アドバンテスト(6857) +46.80
④ テルモ(4543) +22.86
⑤ TDK(6762) +22.06
⑥ コナミ(9766) +20.89
⑦ ローム(6963) +16.71
⑧ ソニーG(6758) +15.54
⑨ ディスコ(6146) +12.37
⑩ ダイキン(6367) +12.37

➊ フジクラ(5803) ▲40.78
➋ 豊田通商(8015) ▲16.35
➌ イビデン(4062) ▲14.64
➍ 中外製薬(4519) ▲14.14
➎ デンソー(6902) ▲9.43
➏ 住友金属鉱山(5713) ▲6.85
➐ 富士電機(6504) ▲4.91
➑ 三井金属(5706) ▲4.78
❾ KDDI(9433) ▲4.21
❿ 三菱商事(8058) ▲4.11


※太字は売買代金上位20位以内の銘柄 



売買代金:500億円以上


キオクシアホールディングス(285A) 19,975円(▲325) 売買代金:5,581億円

キオクシアホールディングス <285A> について、ゴールドマン・サックス・インターナショナルは3月6日受付で財務省に大量保有報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、ゴールドマン・サックス・インターナショナルのキオクシア株式保有比率は5.95%となり、新たに5%を超えたことが判明した。報告義務発生日は2月27日。

5日に発表された春の日経平均株価の定期見直しでは、キオクシアホールディングス<285A>とパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>が新規採用されたが、市場の関心は早くも次回の秋の定期見直しに向かっている。SMBC日興証券は5日、9月に発表される定期見直しの現時点での暫定的な予想を公表した。同証券では3銘柄の入れ替えを見込み、JX金属<5016>、KOKUSAI ELECTRIC<6525>、FOOD & LIFE COMPANIES<3563>を新規採用の候補銘柄に取り上げた。一方、除外候補銘柄はカナデビア<7004>、日野自動車<7205>、コニカミノルタ<4902>とした。9月見直しのデータ基準日は7月末であり今後、予想は更新される見込みだ。



フジクラ(5803) 25,100円(▲1,220) 売買代金:3,441億円

米コーニングが前日の株式市場で約7%の大幅下落となっており、同社にも売りが波及する展開となっているようだ。ブロードコムのCEOでは、AIラック内の「スケールアップ」運用では、光ファイバーよりも銅ベースのインターコネクトが低遅延・低コスト・低電力消費のため依然として優れていると強調したもよう。光ファイバー需要の高成長期待がやや後退する形につながっているもよう。


JX金属(5016) 4,050円(+13) 売買代金:2,077億円


アドバンテスト(6857) 25,710円(+175) 売買代金:2,065億円


古河電工(5801) 28,150円(▲315) 売買代金:1,894億円


ディスコ(6146) 73,510円(+1,850) 売買代金:1,888億円


ソフトバンクグループ(9984) 3,926円(+62) 売買代金:1,438億円

ソフトバンクグループ<9984>は強弱観対立のなかも売り優勢の展開。全体指数が先物主導で下値を探るなか、日経平均寄与度で上位に位置する同社株にはインデックス売り圧力が働いている。前日の米国株市場では半導体株が軟調で同社傘下のアーム・ホールディングス<ARM>も下落した。また、米オープンAIに総額10兆円規模の投資を行うなか、S&Pグローバル・レーティングが長期発行体格付けのアウトルックをネガティブに引き下げるなど、格付け会社の評価が厳しくなっていることも警戒材料としてみなされている。業績は飛躍局面にあり、25年4~12月期の最終利益は前年同期比5倍となる3兆1726億円強と大変貌しているが、投資家の目線は来期以降に向いており、足もとの好調な業績と、AIインフラ投資への傾注が収益負担につながる懸念との綱引きとなっている。


レーザーテック(6920) 33,310円(▲240) 売買代金:1,409億円


FOOD&LIFE(3563) 9,260円(▲517) 売買代金:1,220億円

スシローの北京の店舗が現地当局から立ち入り検査を受けたと伝わっている。スシロー長安天街店で食事をした顧客が「マグロに寄生虫の卵が付着してた」と訴えている件に言及されているもようで、「当局はこれを重視し、直ちに職員を現場に派遣して検査を実施。店内に残っていたマグロを証拠として保全し、調査を行った」としている。目先の中国での事業展開への影響が懸念されているもよう。



東京エレクトロン(8035) 41,790円(+70) 売買代金:1,188億円


三菱UFJ(8306) 2,759.5円(+24.5) 売買代金:1,063億円


住友電工(5802) 9,897円(▲78) 売買代金:981億円


三菱重工業(7011) 4,761円(▲8) 売買代金:981億円


三井金属(5706) 32,740円(▲1,430) 売買代金:772億円


トヨタ自動車(7203) 3,515円(+34) 売買代金:722億円


日立(6501) 4,831円(▲29) 売買代金:673億円


キーエンス(6861) 61,750円(+440) 売買代金:647億円


任天堂(7974) 8,680円(+103) 売買代金:642億円


豊田自動織機(6201) 20,530円(▲10) 売買代金:638億円


三井住友(8316) 5,423円(+31) 売買代金:634億円


川崎重工業(7012) 16,340円(▲310) 売買代金:633億円


IHI(7013) 3,815円(▲106) 売買代金:627億円


住友ファーマ(4506) 1,920.5円(+75.5) 売買代金:621億円

住友ファーマ<4506>は朝安後にプラス圏に浮上した。親会社の住友化学<4005>とともに設立した合弁会社RACTHERAとの連名できょう午前9時20分ごろ、同日付で非自己iPS細部由来ドパミン神経前駆細胞「アムシェプリ」の日本における製造販売承認を取得したと発表しており、好感した買いが優勢になっている。同製品は世界初のiPS細胞由来の再生・細胞医薬品であり、既存の薬物療法で十分な効果が得られないパーキンソン病患者の運動症状の改善を効能、効果又は性能とする。同社の親会社である住友化学<4005>も上げ幅を拡大した。薬価収載後の販売は住友ファーマ、製造は住友化と住友ファーマの合弁会社であるS-RACMOが担う。今回の承認は条件及び期限付き承認であり、今後は本承認の取得に向けて製造販売後臨床試験及び使用成績調査を実施していく。


ソニーグループ(6758) 3,473円(+93) 売買代金:603億円


日東紡績(3110) 23,810円(+610) 売買代金:594億円


みずほ(8411) 6,552円(+42) 売買代金:594億円


サンリオ(8136) 5,816円(+264) 売買代金:582億円

サンリオ <8136> について、投資銀行世界大手の米ゴールドマン・サックス証券は3月6日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、ゴールドマン・サックスと共同保有者のサンリオ株式保有比率は5.65%→2.75%に減少した。報告義務発生日は2月27日。

グローバル展開するキャラクター戦略が奏功し、2月中旬に今期業績予想の大幅上方修正と配当増額、更に株式分割(5分割)を発表し、急反騰局面に移行した経緯がある。同月16日ザラ場の6179円でいったん目先の天井を打ち調整局面に移行していたが、ここにきて再び買い板が厚くなってきている。3月末に向けて配当及び株式分割の権利取り、更に株主優待の確保を目的とした投資資金の流入が観測されている。株式需給面からのアプローチでも同社株の優位性が意識される。年度末に向け高値圏に位置していた銘柄群に対しては、含み利益回収を狙った機関投資家の売りが波及しやすいが、同社株や任天堂<7974>などに代表されるIP(知的財産)関連株は、既に安値圏に売り込まれていた銘柄が多い(損出しが終了している)ことで、売り圧力が乏しい。サンリオに関してはメリルリンチによる貸株市場を経由した空売りが急増していたことから、その買い戻しが浮揚力を与えている面もあるようだ。



日本電気(6701) 4,445円(+221) 売買代金:573億円


信越化学(4063) 6,247円(+21) 売買代金:542億円


住友鉱山(5713) 10,125円(▲410) 売買代金:531億円

前日のNY金相場で、金先物4月限は前営業日比1.09%の下落となっており、金市況との連動性が高い同社株の売り材料となっている。イラン情勢が混迷と地政学的リスクが高まっている状況にはあるものの、一方で、有事のドル買いも優勢となっている。金は、リスク回避資産としてよりも、ドル代替資産としての側面が現在はクローズアップされる状況にあるようだ。




売買代金:250億円以上、下落率5%以内の銘柄


INPEX(1605) 4,091円(▲70) 売買代金:428億円

INPEX<1605>や石油資源開発<1662>は反落。中東情勢緊迫化で原油価格は上昇しているが、足もとでは利益確定売りが優勢となっている。5日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の4月限が前日比6.35ドル高の1バレル=81.01ドルに急上昇した。一時82.16ドルと24年7月以来の水準に上昇した。米国・イスラエルとイランの軍事衝突が湾岸地域に拡大しており、原油価格は上昇基調を強めている。ただ、INPEXは5日に7%高と急伸したほか、石油資源開発も値を上げていたことから、この日は利益確定売りが優勢となっている。


三井物産(8031) 5,931円(+27) 売買代金:417億円


日本ギア工業(6356) 1,824円(+175) 売買代金:332億円


HOYA(7741) 28,510円(+370) 売買代金:270億円


商船三井(9104) 5,958円(▲76) 売買代金:254億円



くれぐれも投資は自己責任でお願いしますね。勝手に書いとるんでね。そこんとこヨロシク…。
ヾ(´ω`=´ω`)ノ (゚∀゚)アヒャヒャ (屮゚Д゚)屮 カモーン (゚Д゚)ゴルァ!! (`Д´) ムキー! w(゚o゚)w オオー!

              φ(・ω・*)フムフム...  sb-i-taro