日経平均と寄与度 2/6 終値 54,253.68円（+435.64）
① 東京エレクトロン（8035） +104.29
② アドバンテスト（6857） +74.87
③ ソフトバンクG（9984） +69.79
④ 味の素（2802） +32.36
⑤ ソニーG（6758） +26.57
⑥ フジクラ（5803） +24.73
⑦ バンダイナムコ（7832） +18.85
⑧ レーザーテック（6920） +17.38
⑨ ファーストリテイリング（9983） +14.44
⑩ トヨタ自動車（7203） +12.37
➊ 中外製薬（4519） ▲51.84
➋ コナミ（9766） ▲30.58
➌ キッコーマン（2801） ▲18.97
➍ 日東電工（6988） ▲15.71
➎ 信越化学（4063） ▲12.53
➏ 任天堂（7974） ▲11.40
➐ 富士フィルム（4902） ▲9.63
➑ リクルート（6098） ▲8.82
❾ ベイカレント（6532） ▲8.46
❿ HOYA（7741） ▲8.27
① 東京エレクトロン（8035） +104.29
② アドバンテスト（6857） +74.87
③ ソフトバンクG（9984） +69.79
④ 味の素（2802） +32.36
⑤ ソニーG（6758） +26.57
⑥ フジクラ（5803） +24.73
⑦ バンダイナムコ（7832） +18.85
⑧ レーザーテック（6920） +17.38
⑨ ファーストリテイリング（9983） +14.44
⑩ トヨタ自動車（7203） +12.37
➊ 中外製薬（4519） ▲51.84
➋ コナミ（9766） ▲30.58
➌ キッコーマン（2801） ▲18.97
➍ 日東電工（6988） ▲15.71
➎ 信越化学（4063） ▲12.53
➏ 任天堂（7974） ▲11.40
➐ 富士フィルム（4902） ▲9.63
➑ リクルート（6098） ▲8.82
❾ ベイカレント（6532） ▲8.46
❿ HOYA（7741） ▲8.27
※太字は売買代金上位20位以内の銘柄
売買代金上位（300億円以上）です。
キオクシアホールディングス（285A） 19,095円（▲435） 売買代金：6,584億円
アドバンテスト（6857） 24,530円（+280） 売買代金：2,180億円
ソフトバンクグループ（9984） 3,999円（+87） 売買代金：1,983億円
ソフトバンクグループ<9984>は売り優勢も底堅さを発揮、３８００円近辺で売り物をこなす展開。前日は７％の大幅安で１１営業日ぶりにフシ目の４０００円大台を割り込んで引けたが、きょうも先物絡みのインデックス売りを浴び下値模索が続く。ただ、値ごろ感からの押し目買いも観測される。米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の軟調が目立っており、同指数と株価連動性の高いソフトバンクＧにとっては逆風となっているが、前日は同社傘下のアーム・ホールディングス<ARM>が５．７％高と急伸をみせ底値圏離脱の気配を示していることは、ポジティブ材料とみなされる。ソフトバンクＧの信用買い残もピーク時から整理が進捗していることで、売り圧力が軽減されている面もあるようだ。
ソフトバンクグループ<9984>は売り優勢も底堅さを発揮、３８００円近辺で売り物をこなす展開。前日は７％の大幅安で１１営業日ぶりにフシ目の４０００円大台を割り込んで引けたが、きょうも先物絡みのインデックス売りを浴び下値模索が続く。ただ、値ごろ感からの押し目買いも観測される。米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の軟調が目立っており、同指数と株価連動性の高いソフトバンクＧにとっては逆風となっているが、前日は同社傘下のアーム・ホールディングス<ARM>が５．７％高と急伸をみせ底値圏離脱の気配を示していることは、ポジティブ材料とみなされる。ソフトバンクＧの信用買い残もピーク時から整理が進捗していることで、売り圧力が軽減されている面もあるようだ。
フジクラ（5803） 22,395円（+740） 売買代金：1,851億円
任天堂（7974） 8,441円（▲341） 売買代金：1,807億円
ディスコ（6146） 65,800円（+630） 売買代金：1,759億円
岡三：61,000円⇒79,000円
岡三：61,000円⇒79,000円
三菱重工業（7011） 4,818円（+131） 売買代金：1,729億円
レーザーテック（6920） 30,190円（+1,300） 売買代金：1,605億円
ソニーグループ（6758） 3,507円（+159） 売買代金：1,596億円
前日に第3四半期の決算を発表、その後は急伸して伸び悩む展開になっていたが、本日はあらためて買い優勢の展開になっている。10-12月期営業利益は5150億円で前年同期比21.8％増、市場予想を400億円強上振れ。通期予想も1兆4300億円から1兆5400億円に上方修正。ただ、未実現利益音楽事業での再評価益計上など一過性要因が中心であり、インパクトは限定的なもよう。一方、安値圏での追加自社株買いなどを本日は見直す動きに。
前日に第3四半期の決算を発表、その後は急伸して伸び悩む展開になっていたが、本日はあらためて買い優勢の展開になっている。10-12月期営業利益は5150億円で前年同期比21.8％増、市場予想を400億円強上振れ。通期予想も1兆4300億円から1兆5400億円に上方修正。ただ、未実現利益音楽事業での再評価益計上など一過性要因が中心であり、インパクトは限定的なもよう。一方、安値圏での追加自社株買いなどを本日は見直す動きに。
トヨタ自動車（7203） 3,780円（+74） 売買代金：1,593億円
トヨタ自動車<7203>が後場、値を上げている。同社は午後２時００分に決算発表を行い、２６年３月期通期の連結業績予想の上方修正を発表した。営業収益は、従来予想の４９兆円から５０兆円（前期比４．１％増）に、営業利益は３兆４０００億円から３兆８０００億円（同２０．８％減）に見直した。今期の想定為替レートは１ドル＝１５０円（従来１４６円）に修正した。市場には同利益は３兆９０００億円前後への増額を予想する見方も出ていたが、株価は上方修正を好感し上昇している。第３四半期累計（４～１２月）の営業収益は３８兆８７６億４００万円（前年同期比６．８％増）、営業利益は３兆１９６７億２２００万円（同１３．１％減）だった。
トヨタ自動車<7203>は６日午後２時、近健太執行役員が４月１日付で社長に昇格する人事を発表した。佐藤恒治社長は副会長となる。佐藤現社長は１月に日本自動車工業会の会長に就任。経団連の副会長としての役割も担っていることなどを踏まえ、今回の人事を決定した。近次期社長は１９９１年東北大経済学部卒業後、同年トヨタ入社。経理本部本部長などを経験し、現在は最高財務責任者（ＣＦＯ）を務めている。
トヨタ自動車<7203>は６日午後２時、近健太執行役員が４月１日付で社長に昇格する人事を発表した。佐藤恒治社長は副会長となる。佐藤現社長は１月に日本自動車工業会の会長に就任。経団連の副会長としての役割も担っていることなどを踏まえ、今回の人事を決定した。近次期社長は１９９１年東北大経済学部卒業後、同年トヨタ入社。経理本部本部長などを経験し、現在は最高財務責任者（ＣＦＯ）を務めている。
三菱ＵＦＪ（8306） 2,951.5円（+72） 売買代金：1,497億円
岩井コスモ：3,000円⇒3,600円
岩井コスモ：3,000円⇒3,600円
東京エレクトロン（8035） 41,030円（+1,040） 売買代金：1,341億円
東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ] が2月6日大引け後(16:00)に決算を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比18.7％減の4237億円に減った。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の5940億円→6010億円(前期は7077億円)に1.2％上方修正し、減益率が16.1％減→15.1％減に縮小する見通しとなった。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の533円→601円(前期は592円)に増額修正した。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比41.6％減の1169億円に落ち込み、売上営業利益率は前年同期の30.5％→21.0％に大幅低下した。
ＩＨＩ（7013） 3,946円（+241） 売買代金：1,298億円
三井住友（8316） 5,910円（+257） 売買代金：1,190億円
川崎重工業（7012） 14,650円（+970） 売買代金：1,004億円
日立（6501） 5,367円（+203） 売買代金：968億円
日本電気（6701） 4,311円（▲86） 売買代金：911億円
みずほ（8411） 7,347円（+236） 売買代金：834億円
リクルート（6098） 7,062円（▲88） 売買代金：775億円
日東紡績（3110） 16,900円（▲280） 売買代金：753億円
住友鉱山（5713） 8,755円（▲70） 売買代金：729億円
株価は一時、前日に比べ７％強下落した。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）で金先物４月物は５日、前日比６１．３ドル安の１トロイオンス＝４８８９．５ドルと下落した。この日の時間外取引では４７００ドル台へ値を下げている。米国とイランが６日にオマーンで核問題を巡って協議することが表明され、イランを巡る地政学リスクがいったん後退した。ドルが主要通貨に対して上昇したことも、ドルの代替投資先である金の売り要因となった。
株価は一時、前日に比べ７％強下落した。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）で金先物４月物は５日、前日比６１．３ドル安の１トロイオンス＝４８８９．５ドルと下落した。この日の時間外取引では４７００ドル台へ値を下げている。米国とイランが６日にオマーンで核問題を巡って協議することが表明され、イランを巡る地政学リスクがいったん後退した。ドルが主要通貨に対して上昇したことも、ドルの代替投資先である金の売り要因となった。
三菱商事（8058） 4,723円（+98） 売買代金：693億円
ルネサスエレクトロニクス（6723） 2,957.5円（+191） 売買代金：681億円
GS：2,900円⇒3,500円 MS：2,700円⇒3,400円
UBS：3,000円⇒3,400円 マッコリー：2,800円⇒3,800円
GS：2,900円⇒3,500円 MS：2,700円⇒3,400円
UBS：3,000円⇒3,400円 マッコリー：2,800円⇒3,800円
ファーストリテイリング（9983） 63,500円（+180） 売買代金：677億円
MS：60,000円⇒66,000円
MS：60,000円⇒66,000円
住友電工（5802） 7,540円（+133） 売買代金：665億円
東京電力ＨＤ（9501） 634円（+41.9） 売買代金：656億円
東京電力ホールディングス<9501>は大幅反発。朝安後に切り返している。同社は６日に記者会見を開き、柏崎刈羽原発６号機で発生したトラブルの調査結果と対策について説明し、９日に再び原子炉を起動すると明らかにした。６号機を巡っては１月２１日に再稼働したが、その後に機器の不具合が判明し、原因を調査するため一旦停止していた。先行きの見通しがつき、買い安心感が広がったようだ。
東京電力ホールディングス<9501>は大幅反発。朝安後に切り返している。同社は６日に記者会見を開き、柏崎刈羽原発６号機で発生したトラブルの調査結果と対策について説明し、９日に再び原子炉を起動すると明らかにした。６号機を巡っては１月２１日に再稼働したが、その後に機器の不具合が判明し、原因を調査するため一旦停止していた。先行きの見通しがつき、買い安心感が広がったようだ。
味の素（2802） 4,099円（+484） 売買代金：634億円
前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期事業利益は592億円で前年同期比15％増益となっている。7-9月期は減益となり、その後の株価下落につながっていたため、2ケタ増益への回帰をポジティブに捉える動きが先行。市場予想も上回ったものとみられる。ABFや調味料食品の販売好調などが好業績の要因となるようだ。通期予想は1800億円から1810億円に、小幅ではあるが上方修正を行っている。
GS：4,400円⇒4,500円
前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期事業利益は592億円で前年同期比15％増益となっている。7-9月期は減益となり、その後の株価下落につながっていたため、2ケタ増益への回帰をポジティブに捉える動きが先行。市場予想も上回ったものとみられる。ABFや調味料食品の販売好調などが好業績の要因となるようだ。通期予想は1800億円から1810億円に、小幅ではあるが上方修正を行っている。
GS：4,400円⇒4,500円
ＪＸ金属（5016） 2,529円（▲17） 売買代金：614億円
古河電工（5801） 14,500円（+125） 売買代金：599億円
古河電気工業 <5801> について、みずほ銀行は2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、みずほ銀行と共同保有者の古河電株式保有比率は6.31％→6.68％に増加した。報告義務発生日は1月30日。
古河電気工業 <5801> について、みずほ銀行は2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、みずほ銀行と共同保有者の古河電株式保有比率は6.31％→6.68％に増加した。報告義務発生日は1月30日。
大成建設（1801） 17,765円（+170） 売買代金：573億円
大成建設 <1801> [東証Ｐ] が2月6日後場(13:00)に決算を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比41.0％増の1304億円に拡大し、通期計画の1520億円に対する進捗率は85.9％に達し、5年平均の66.3％も上回った。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比8.8％増の465億円に伸び、売上営業利益率は前年同期の6.9％→7.9％に改善した。
キーエンス（6861） 53,260円（▲90） 売買代金：559億円
伊藤忠（8001） 2,067円（+33.5） 売買代金：497億円
伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ] が2月6日後場(13:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結最終利益は前年同期比4.3％増の7052億円に伸び、通期計画の9000億円に対する進捗率は78.4％に達したものの、5年平均の82.4％を下回った。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結最終利益は前年同期比13.9％減の2050億円に減ったが、売上営業利益率は前年同期の4.6％→4.6％とほぼ横ばいだった。
ＦＯＯＤ＆ＬＩＦＥ（3563） 9,433円（+778） 売買代金：489億円
ＦＯＯＤ ＆ ＬＩＦＥ ＣＯＭＰＡＮＩＥＳ<3563>は後場急騰し、上場来高値を更新している。きょう午前１１時３０分ごろ、２６年９月期第１四半期（１０～１２月）の連結決算を発表した。売上高が１２２６億５６００万円（前年同期比２３．７％増）、営業利益が１３４億６３００万円（同４０．５％増）、最終利益が８５億４５００万円（同３９．４％増）だった。営業利益率が前年同期の９．７％から１１．０％に上昇しており、好業績と収益性の向上を評価した買いが集まっている。同社が国内外で展開するスシロー事業において販管費を抑制し、原価率悪化による影響を補って大幅増益を達成。１９四半期ぶりに２ケタの営業利益率を記録した。
ＦＯＯＤ ＆ ＬＩＦＥ ＣＯＭＰＡＮＩＥＳ<3563>は後場急騰し、上場来高値を更新している。きょう午前１１時３０分ごろ、２６年９月期第１四半期（１０～１２月）の連結決算を発表した。売上高が１２２６億５６００万円（前年同期比２３．７％増）、営業利益が１３４億６３００万円（同４０．５％増）、最終利益が８５億４５００万円（同３９．４％増）だった。営業利益率が前年同期の９．７％から１１．０％に上昇しており、好業績と収益性の向上を評価した買いが集まっている。同社が国内外で展開するスシロー事業において販管費を抑制し、原価率悪化による影響を補って大幅増益を達成。１９四半期ぶりに２ケタの営業利益率を記録した。
ゆうちょ銀行（7182） 2,937円（+19） 売買代金：450億円
富士通（6702） 3,913円（▲31） 売買代金：450億円
ＮＴＴ（9432） 152.5円（▲2） 売買代金：430億円
信越化学（4063） 5,104円（▲75） 売買代金：413億円
イビデン（4062） 7,085円（▲30） 売買代金：398億円
イビデン <4062> について、みずほ証券は2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、みずほ証券と共同保有者のイビデン株式保有比率は6.03％→4.94％に減少した。保有株式は17,205,086株（うち潜在株3,459,864株）→14,001,326株（同1,867,971株）となった。報告義務発生日は1月30日。
イビデン <4062> について、みずほ証券は2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、みずほ証券と共同保有者のイビデン株式保有比率は6.03％→4.94％に減少した。保有株式は17,205,086株（うち潜在株3,459,864株）→14,001,326株（同1,867,971株）となった。報告義務発生日は1月30日。
ファナック（6954） 6,571円（+9） 売買代金：394億円
第一三共（4568） 2,869円（▲65） 売買代金：391億円
第一三共 <4568> について、資産運用世界大手、米キャピタル・グループ傘下のキャピタル・リサーチ・アンド・マネージメントは2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、キャピタル・リサーチと共同保有者の第一三共株式保有比率は5.78％→3.83％に減少した。報告義務発生日は1月30日。
第一三共 <4568> について、資産運用世界大手、米キャピタル・グループ傘下のキャピタル・リサーチ・アンド・マネージメントは2月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、キャピタル・リサーチと共同保有者の第一三共株式保有比率は5.78％→3.83％に減少した。報告義務発生日は1月30日。
三菱電機（6503） 5,479円（+121） 売買代金：378億円
岩井コスモ：5,000円⇒6,200円
岩井コスモ：5,000円⇒6,200円
富士フイルム（4901） 3,024円（▲96） 売買代金：375億円
ＳＵＢＡＲＵ（7270） 3,342円（▲196） 売買代金：372億円
ＳＵＢＡＲＵ<7270>が後場急落。同社は６日午後１時、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正した。今期の営業利益予想を従来の２０００億円から１３００億円（前期比６７．９％減）に、最終利益予想を１６００億円から１２５０億円（同６３．０％減）に引き下げ、嫌気された。１０～１２月期において追加関税の影響が当初の想定を上回って拡大した。米国の環境規制の変更案を受けた関連費用の計上も響く。今期の生産・販売台数の見通しは据え置いた。想定為替レートは１ドル＝１５０円（従来は１４５円）、１ユーロ＝１７３円（同１５５円）に修正している。今期の売上高予想は従来の見通しから２２００億円増額の４兆８０００億円（前期比２．４％増）に見直した。４～１２月期の売上高は３兆５１８９億６１００万円（前年同期比０．５％減）、営業利益は６６２億８４００万円（同８２．０％減）、最終利益は８３０億８４００万円（同７３．８％減）となった。
本田技研（7267） 1,692円（+52.5） 売買代金：357億円
ダイキン工業（6367） 18,010円（+75） 売買代金：353億円
伊勢化学工業（4107） 7,860円（+810） 売買代金：336億円
５日取引終了後に発表した２５年１２月期連結決算は、売上高が３９２億５８００万円（前の期比１７．９％増）、営業利益が９４億８４００万円（同２３．８％増）。売上高、営業利益とも過去最高を更新した。ヨウ素の国際市況が堅調に推移するなか、販売数量が増加し収益に貢献した。一方、続く２６年１２月期の売上高は３８０億円（前期比３．２％減）、営業利益は８０億円（同１５．７％減）と一転減収減益の見通しを示した。これが嫌気され、一時９．６％安の６３７０円まで下落した。なお、配当予想は４０円（前期は株式分割考慮ベースで３９円）とした。あわせて、稀産金属（大阪市西淀川区）との間で、ペロブスカイト太陽電池材料に関する基本合意書を締結したと発表した。両社で協力してペロブスカイト太陽電池向けヨウ素系材料のサプライチェーン強化を図る。これを材料視する見方が強まったことで切り返し、昨年来高値を更新した。
５日取引終了後に発表した２５年１２月期連結決算は、売上高が３９２億５８００万円（前の期比１７．９％増）、営業利益が９４億８４００万円（同２３．８％増）。売上高、営業利益とも過去最高を更新した。ヨウ素の国際市況が堅調に推移するなか、販売数量が増加し収益に貢献した。一方、続く２６年１２月期の売上高は３８０億円（前期比３．２％減）、営業利益は８０億円（同１５．７％減）と一転減収減益の見通しを示した。これが嫌気され、一時９．６％安の６３７０円まで下落した。なお、配当予想は４０円（前期は株式分割考慮ベースで３９円）とした。あわせて、稀産金属（大阪市西淀川区）との間で、ペロブスカイト太陽電池材料に関する基本合意書を締結したと発表した。両社で協力してペロブスカイト太陽電池向けヨウ素系材料のサプライチェーン強化を図る。これを材料視する見方が強まったことで切り返し、昨年来高値を更新した。
小松製作所（6301） 7,071円（▲90） 売買代金：335億円
中外製薬（4519） 8,608円（▲517） 売買代金：330億円
JPM：9,500円⇒10,700円
芝浦メカトロニクス（6590） 23,570円（▲2,610） 売買代金：322億円
JPM：9,500円⇒10,700円
芝浦メカトロニクス（6590） 23,570円（▲2,610） 売買代金：322億円
ＨＯＹＡ（7741） 26,445円（▲495） 売買代金：319億円
三井海洋開発（6269） 15,260円（+450） 売買代金：312億円
丸紅（8002） 5,657円（+257） 売買代金：308億円
三井Ｅ＆Ｓ（7003） 6,845円（+148） 売買代金：305億円
パナソニック（6752） 2,440.5円（+62） 売買代金：305億円
売買代金：160億円以上、下落率5％以内の銘柄
三井物産（8031） 5,176円（+53） 売買代金：297億円
ＳＣＲＥＥＮ（7735） 20,160円（+5） 売買代金：296億円
清水建設（1803） 3,319円（+149） 売買代金：284億円
前日の取引時間中に第3四半期の決算を発表、その後に買い優勢となったが、本日も一段高の展開になっている。10-12月期営業利益は356億円で前年同期比97.6％増となり、200億円程度のコンセンサスを上振れ。通期予想は従来の780億円から1100億円、前期比54.9％増にまで上方修正している。コンセンサスは890億円程度であった。粗利益率の上昇が大きく寄与。年間配当金も従来計画44円から65円にまで引き上げ。
前日の取引時間中に第3四半期の決算を発表、その後に買い優勢となったが、本日も一段高の展開になっている。10-12月期営業利益は356億円で前年同期比97.6％増となり、200億円程度のコンセンサスを上振れ。通期予想は従来の780億円から1100億円、前期比54.9％増にまで上方修正している。コンセンサスは890億円程度であった。粗利益率の上昇が大きく寄与。年間配当金も従来計画44円から65円にまで引き上げ。
日本たばこ産業（2914） 6,039円（+105） 売買代金：284億円
武田薬品（4502） 5,517円（▲75） 売買代金：268億円
日本製鉄（5401） 676.7円（+10.1） 売買代金：256億円
アステラス製薬（4503） 2,441円（+20） 売買代金：255億円
大林組（1802） 3,968円（+130） 売買代金：246億円
ＳＢＩ新生銀行（8303） 2,120円（+101） 売買代金：226億円
ＫＤＤＩ（9433） 2,799円（+14） 売買代金：214億円
ジャパンネクスト証券運営のＰＴＳ（私設取引システム）において、ＫＤＤＩ<9433>が下落。午後５時時点で東証終値に比べて一時６％を超す下げとなった。６日の取引終了後、子会社のビッグローブと同社の子会社であるジー・プランにおける不適切な取引の疑いに関する調査が継続しているとし、２６年３月期第３四半期の決算短信の開示時期を延期すると発表した。また、複数年にわたって売上高の架空計上が行われていたとして、現時点での業績影響額を公表している。一連の発表内容を嫌気した売りが出たとみられている。
ＫＤＤＩ<9433>は６日の取引終了後、子会社のビッグローブと同社の子会社であるジー・プランにおける不適切な取引の疑いに関する調査が継続しているとし、２６年３月期第３四半期の決算短信の開示時期を延期すると発表した。また、複数年にわたって売上高の架空計上が行われていたとして、現時点での業績影響額を公表。１８年３月期以降の架空取引に伴う計上売上取消し額が合計約２４６０億円（うち２６年３月期は約６８０億円）、営業利益での計上取消し額が合計約５００億円（同約２５０億円）。加えて、合計で約３３０億円（同約１７０億円）が外部に流出したと明らかにした。特別調査委員会は３月末に調査報告書を提出する予定で、第３四半期の決算も３月末をメドに発表する予定。ＫＤＤＩが現在、認識する事実と影響を踏まえた第３四半期累計（４～１２月）の連結業績の参考値も公表しており、売上高は４兆４７１８億円（前年同期比３．８％増）、営業利益は８５４３億円（同０．９％増）としている。
ジャパンネクスト証券運営のＰＴＳ（私設取引システム）において、ＫＤＤＩ<9433>が下落。午後５時時点で東証終値に比べて一時６％を超す下げとなった。６日の取引終了後、子会社のビッグローブと同社の子会社であるジー・プランにおける不適切な取引の疑いに関する調査が継続しているとし、２６年３月期第３四半期の決算短信の開示時期を延期すると発表した。また、複数年にわたって売上高の架空計上が行われていたとして、現時点での業績影響額を公表している。一連の発表内容を嫌気した売りが出たとみられている。
鹿島建設（1812） 6,963円（+244） 売買代金：199億円
安川電機（6506） 6,529円（▲1） 売買代金：186億円
りそな（8308） 2,014円（+47.5） 売買代金：176億円
ブリヂストン（5108） 3,740円（+69） 売買代金：171億円
三井不動産（8801） 1,894.5円（+16） 売買代金：168億円
三井不動産 <8801> [東証Ｐ] が2月6日大引け後(15:30)に決算を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比43.1％増の2475億円に拡大した。併せて、通期の同利益を従来予想の2950億円→3050億円(前期は2902億円)に3.4％上方修正し、増益率が1.6％増→5.1％増に拡大し、従来の4期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比79.4％増の639億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の9.9％→13.3％に大幅改善した。
三越伊勢丹ＨＤ（3099） 3,023円（+199） 売買代金：162億円
三越伊勢丹ホールディングス<3099>が大幅高で６連騰。同社は６日午後１時、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正した。今期の最終利益予想を従来の６２０億円から６５０億円（前期比２３．１％増）に引き上げたほか、自社株買いと配当予想の増額修正も開示しており、これらを好感した買いが株価を押し上げた。国内百貨店における海外顧客売上高は訪日中国人の減少による影響を踏まえ、売上高の予想は従来の見通しから２０億円減額して５５４０億円（同０．３％減）に引き下げたものの、営業利益予想は据え置いた。期末配当予想は５円増額し４０円に修正。年間配当予想は７０円（前期は５４円）となる。自社株買いは総数１８００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の５．１％）、総額３００億円を上限とし、２月９日から来年２月８日の間に実施する予定。取得した全株式を来年２月２６日に消却する。４～１２月期の売上高は４０６３億４１００万円（前年同期比２．７％減）、最終利益は５１２億６７００万円（同１０．３％増）となった。
ＩＮＰＥＸ（1605） 3,665円（+107） 売買代金：161億円
商い率の高い銘柄さん。
助川電気工業（7711） 9,600円（+1,400） 商い率：34.59％
商い率の高い銘柄さん。
助川電気工業（7711） 9,600円（+1,400） 商い率：34.59％
日東紡績（3110） 16,900円（▲280） 商い率：11.81％
ＦＦＲＩセキュリティ（3692） 9,980円（+660） 商い率：9.18％
芝浦メカトロニクス（6590） 25,370円（▲2,610） 商い率：9.09％
東洋エンジニア（6330） 6,850円（+730） 商い率：8.93％
東洋エンジニア（6330） 6,850円（+730） 商い率：8.93％
伊勢化学工業（4107） 7,860円（+810） 商い率：8.31％
第一稀元素化学（4082） 2,956円（+238） 商い率：7.65％
オンコリスバイオファーマ（4588） 1,873円（+95） 商い率：6.62％
オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｇ] が2月6日後場(15:00)に決算を発表。25年12月期の最終損益(非連結)は20.5億円の赤字(前の期は16.8億円の赤字)に赤字幅が拡大し、14期連続赤字となった。なお、26年12月期の業績見通しは開示しなかった。直近3ヵ月の実績である10-12月期(4Q)の最終損益は4.4億円の赤字(前年同期は4.3億円の赤字)に赤字幅が拡大した。
東京電力ＨＤ（9501） 634円（+41.9） 商い率：6.44％
キオクシアホールディングス（285A） 19,095円（▲435） 商い率：6.33％
ＺＥＮＭＵＴＥＣＨ（338A） 5,920円（+180） 商い率：6.32％
アストロスケール（186A） 1,143円（+104） 商い率：6.22％
古河電工（5801） 14,500円（+125） 商い率：5.85％
レーザーテック（6920） 30,190円（+1,300） 商い率：5.64％
ＴＯＷＡ（6315） 2,992円（+27） 商い率：5.27％
ＴＯＷＡ<6315>は６日の取引終了後、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を下方修正した。今期の売上高予想は５６０億円から５４５億円（前期比１．９％増）、経常利益予想は９８億円から７０億円（同２５．５％減）に見直した。経常利益は増益予想から一転、減益を見込む。メモリー分野で想定していた量産投資の時期が後ろ倒しとなり、リードタイムの長い評価設備の受注比率が高まったことなどを背景に、売上高が計画を下回る。製品ミックスの変動や追加コストの発生による影響も踏まえ、業績予想に反映した。４～１２月期の売上高は３６９億３０００万円（前年同期比５．９％減）、経常利益は３６億９６００万円（同４７．８％減）となった。
くれぐれも投資は自己責任でお願いしますね。勝手に書いとるんでね。そこんとこヨロシク…。
ヾ(´ω｀＝´ω｀)ﾉ (ﾟ∀ﾟ)ｱﾋｬﾋｬ (屮ﾟДﾟ)屮 ｶﾓｰﾝ (ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!! (｀Д´) ムキー! w(ﾟoﾟ)w ｵｵｰ!
φ(･ω･*)ﾌﾑﾌﾑ... sb-i-taro
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