今夜も売買代金上位と寄与度です。


①ソフトバンクグループ（9984）　23,300円（+660）　売買代金：4,889億円
時価総額：332,715億円　商い率：1.47％


②フジクラ（5803）　21,525円（+1,910）　売買代金：3,311億円
時価総額：63,685億円　商い率：5.20％

前日の下げ幅を大きく上回る上昇で２万１０００円台を回復した。米国を中心にＡＩデータセンターの建設ラッシュが続くなか、光ファイバーや光コネクターなどの配線部材に高水準の需要が発生しており、収益環境に吹く追い風は強い。前日の米国株市場では、ＡＩデータセンター関連の一角で光ファイバーを主力展開するコーニング<GLW>が５日ぶりに反発に転じ２５日移動平均線上で踏みとどまっており、同業であるフジクラにも機関投資家によるショートカバーの動きを誘発したもよう。また、直近前週末時点の信用取組では買い残が増加する一方、売り残は減少しているが、信用倍率は１．８１倍と依然としてタイト感がある。なお、日証金は前日時点で貸借倍率０．５倍と売り長の状態となっている。


③サンリオ（8136）　6,434円（▲1,029）　売買代金：2,349億円
時価総額：16,433億円　商い率：14.29％

前日に第2四半期決算を発表。7-9月期営業利益は190億円で前年同期比47.8％増となり、市場予想を15億円ほど上振れた。通期予想も従来の673億円から702億円に上方修正している。年間配当金も60円から62円に引き上げた。ただし、上方修正値は720億円程度のコンセンサス水準に届いておらず、サプライズは限定的。短期的な出尽くし感が先行する形にもなったようだ。


④アドバンテスト（6857）　21,130円（+645）　売買代金：2,332億円
時価総額：161,886億円　商い率：1.44％


⑤キオクシアホールディングス（285A）　11,500円（+955）　売買代金：2,129億円
時価総額：62,071億円　商い率：3.43％

MSCIの定期銘柄見直しが発表されており、JX金属、荏原、西武HDなどとともに新規採用が決定されている。11月21日の大引けでリバランスに伴い買い需要が発生することになる。市場では事前に想定されていたほか、新規採用銘柄の中では相対的に売買インパクトも乏しいが、本日は前日の反動で半導体関連が全般買い優勢となっている中、株価の押し上げ材料につながっているようだ。


⑥ＩＨＩ（7013）　3,185円（+35）　売買代金：1,754億円
時価総額：34,486億円　商い率：5.09％

ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ] が11月6日後場(13:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終利益は前年同期比42.2％増の559億円に拡大した。併せて、通期の同利益を従来予想の1200億円→1250億円(前期は1127億円)に4.2％上方修正し、増益率が6.4％増→10.9％増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結最終利益は前年同期比2.1倍の443億円に急拡大したが、売上営業利益率は前年同期の13.1％→12.9％に低下した。


⑦レーザーテック（6920）　29,695円（+1,055）　売買代金：1,638億円
時価総額：27,998億円　商い率：5.85％

レーザーテック <6920> について、アローストリート・キャピタル・リミテッド・パートナーシップは11月6日受付で財務省に大量保有報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、アローストリート・キャピタル・リミテッド・パートナーシップのレーザーテク株式保有比率は5.22％となり、新たに5％を超えたことが判明した。報告義務発生日は10月31日。

レーザーテック <6920> について、野村証券は11月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者のレーザーテク株式保有比率は7.18％→7.23％に増加した。報告義務発生日は10月31日。


⑧任天堂（7974）　14,105円（+355）　売買代金：1,582億円
時価総額：183,180億円　商い率：0.86％


⑨ディスコ（6146）　50,520円（+2,980）　売買代金：1,542億円
時価総額：54,787億円　商い率：2.81％


⑩三菱重工業（7011）　4,618円（+163）　売買代金：1,435億円
時価総額：155,795億円　商い率：0.92％


⑪日立（6501）　5,201円（+203）　売買代金：1,109億円
時価総額：238,287億円　商い率：0.47％


⑫トヨタ自動車（7203）　3,139円（+99）　売買代金：1,025億円
時価総額：495,805億円　商い率：0.21％　


⑬東京エレクトロン（8035）　33,250円（▲120）　売買代金：1,019億円
時価総額：156,818億円　商い率：0.65％


⑭東京電力ＨＤ（9501）　841.5円（+23）　売買代金：1,009億円
時価総額：13,523億円　商い率：7.46％

東京電力ホールディングス<9501>が続伸し、一時５．３％高の８６１円７０銭まで買われ、約３週間ぶりに年初来高値を更新した。このほか、中部電力<9502>、関西電力<9503>、九州電力<9508>など電力株が一斉高に買われている。前日の衆院本会議において高市早苗首相が東電ＨＤの柏崎刈羽原発について、安全性の確保などを前提としたうえで、東日本の電力供給の脆弱性解消や電気料金の高騰抑止、脱炭素電源の確保の観点から再稼働は重要な課題との認識を示した。これを材料視する買いが同社株をはじめ電力株全般に継続的に流入している。きょうは中部電も約２カ月ぶりに年初来高値を更新した。


⑮三菱ＵＦＪ（8306）　2,330円（+36）　売買代金：841億円
時価総額：281,178億円　商い率：0.30％


⑯ファーストリテイリング（9983）　56,580円（+450）　売買代金：704億円
時価総額：180,049億円　商い率：0.39％

ファーストリテイリング<9983>が朝方から強含みで推移し続伸している。５日の取引終了後に発表した１０月度の国内ユニクロ売上速報で、既存店とＥコマースを合わせた売上高が前年同月比２５．１％増と２カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されている。気温の低下と打ち出しがマッチし、冬物コア商品の販売が好調だったことに加え、トレンドを捉えた新商品の販売が好調だった。内訳では、客数が同１６．３％増と大幅に伸長し、客単価も同７．６％上昇した。


⑰ソニーグループ（6758）　4,350円（+106）　売買代金：591億円
時価総額：267,517億円　商い率：0.22％　


⑱ダイキン工業（6367）　19,295円（+1,395）　売買代金：590億円
時価総額：56,556億円　商い率：1.04％

前日に第2四半期決算を発表。7-9月期営業利益は1253億円で前年同期比4.5％減となったが、市場目線はやや上回ったようだ。通期予想4350億円、前期比8.3％増は据え置いたが、経常利益は4050億円から4150億円に上方修正した。米国や中国を中心に販売数量は下振れるものの、為替効果や売価効果などが下支えするもよう。環境の厳しさは認識されていたとみられ、底堅い決算を評価する動きに。


⑲住友電工（5802）　6,207円（+305）　売買代金：570億円
時価総額：49,280億円　商い率：1.16％　


⑳三井住友（8316）　4,203円（+132）　売買代金：566億円
時価総額：162,127億円　商い率：0.35％


㉑伊藤忠（8001）　9,545円（+258）　売買代金：530億円
時価総額：151,278億円　商い率：0.35％


㉒日本郵船（9101）　4,913円（▲188）　売買代金：475億円
時価総額：21,327億円　商い率：2.23％

日本郵船<9101>は後場に入りマイナス圏に沈んでいる。この日正午ごろ、２６年３月期連結業績予想について純利益を２４００億円から２１００億円（前期比５６．０％減）へ下方修正すると発表した。配当予想も２３５円から２２５円（前期３２５円）へ減額した。これを嫌気した売りに押されている。コンテナ船事業で米関税政策に伴う短期運賃の下落といった影響が出る。自動車事業やドライバルク事業なども利益水準が想定を下回る見通し。なお、売上高については従来予想を据え置いた。


㉓ソシオネクスト（6526）　2,344.5円（▲101）　売買代金：471億円
時価総額：4,218億円　商い率：11.17％

ソシオネクスト <6526> について、野村証券は11月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者のソシオネクス株式保有比率は9.25％→10.35％に増加した。報告義務発生日は10月30日。


㉔リクルート（6098）　7,311円（+90）　売買代金：469億円
時価総額：114,338億円　商い率：0.41％

リクルートホールディングス<6098>は６日の取引終了後、２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高予想を３兆５２００億円から３兆５９８５億円（前期比１．２％増）、最終利益予想を４２８０億円から４４８３億円（同９．８％増）に引き上げた。９月中間期の実績と下半期における各事業の業績見通しを踏まえた。主力のＨＲテクノロジー事業は欧州及びその他における売上高を前回予想から拡大するうえ、円ベースで減収の見通しとしていた米国について平均単価の上昇による増収を見込む。下期の為替レートは１ドル＝１４５円、１ユーロ＝１７２円、１豪ドル＝９７円を想定する。９月中間期は全体で売上高が１兆７９３５億８４００万円（前年同期比０．３％減）、最終利益が２４８３億３０００万円（同１１．６％増）だった。


㉕ＮＴＴ（9432）　150.7円（+0.5）　売買代金：467億円
時価総額：136,459億円　商い率：0.34％


㉖川崎重工業（7012）　12,015円（+45）　売買代金：435億円
時価総額：20,176億円　商い率：2.16％


㉗三菱商事（8058）　3,639円（+67）　売買代金：431億円
時価総額：146,613億円　商い率：0.29％


㉘ＪＸ金属（5016）　2,021円（+3）　売買代金：413億円
時価総額：18,764億円　商い率：2.20％

荏原<6361>やＪＸ金属<5016>、キオクシアホールディングス<285A>が高い。日本時間の６日早朝にＭＳＣＩの定期入れ替えが発表された。今回の見直しで荏原とＪＸ金属、キオクシア、西武ホールディングス<9024>の４銘柄が新規採用された。このうち西武ＨＤを除く３銘柄が値を上げる展開となっている。一方、明治ホールディングス<2269>、日清食品ホールディングス<2897>、ヤクルト本社<2267>が除外されたが、全体相場が上昇するなか３銘柄ともに堅調な値動きとなっている。


㉙キーエンス（6861）　55,710円（▲510）　売買代金：409億円
時価総額：135,491億円　商い率：0.30％


㉚みずほ（8411）　5,129円（+107）　売買代金：406億円
時価総額：127,704億円　商い率：0.32％


㉛三井物産（8031）　4,057円（+124）　売買代金：394億円
時価総額：117,886億円　商い率：0.33％


㉜ＫＯＫＵＳＡＩＥＬＥＣ（6525）　5,847円（+347）　売買代金：365億円
時価総額：13,923億円　商い率：2.62％　


㉝三菱電機（6503）　4,374円（+134）　売買代金：359億円
時価総額：92,431億円　商い率：0.40％


㉞住友ファーマ（4506）　2,201円（+1）　売買代金：358億円
時価総額：8,758億円　商い率：4.09％


㉟イビデン（4062）　13,855円（+355）　売買代金：357億円
時価総額：19,516億円　商い率：1.83％


㊱富士フィルム（4901）　3,410円（▲128）　売買代金：350億円
時価総額：42,416億円　商い率：0.08％

富士フイルムホールディングス <4901> [東証Ｐ] が11月6日後場(14:00)に決算(米国会計基準)を発表。26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結税引き前利益は前年同期比15.3％増の1619億円に伸びたが、通期計画の3430億円に対する進捗率は47.2％となり、5年平均の45.4％とほぼ同水準だった。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結税引き前利益は前年同期比31.0％増の899億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の9.6％→10.1％に改善した。


㊲日本たばこ産業（2914）　5,470円（+78）　売買代金：350億円
時価総額：109,400億円　商い率：0.32％


㊳スズキ（7269）　2,128円（▲57.5）　売買代金：340億円
時価総額：41,806億円　商い率：0.81％

スズキ <7269> [東証Ｐ] が11月6日後場(14:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終利益は前年同期比11.3％減の1927億円に減ったが、通期計画の3200億円に対する進捗率は60.2％に達し、前年同期の52.3％も上回った。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結最終利益は前年同期比12.1％減の907億円に減り、売上営業利益率は前年同期の12.7％→9.2％に低下した。


㊴日本電気（6701）　5,597円（▲50）　売買代金：333億円
時価総額：76,357億円　商い率：0.44％


㊵日本製鉄（5401）　593.5円（▲20.1）　売買代金：331億円
時価総額：31,893億円　商い率：1.04％

前日の取引時間中に第2四半期の決算を発表、直後は売り優勢となっていたが、本日も一段安の展開となる。上半期事業利益は2275億円で従来計画の1800億円を上振れたものの、通期予想は4800億円から4500億円に引き下げ。国内上振れだが、USSの利益見通しを下方修正している。市況の悪化が主な背景となる。26年度のEBIT1500億円目標も撤回されているもよう。


㊶古河電工（5801）　10,760円（+345）　売買代金：323億円
時価総額：7,604億円　商い率：4.25％

古河電気工業 <5801> について、野村証券は11月6日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者の古河電株式保有比率は11.33％→11.62％に増加した。報告義務発生日は10月30日。


㊷ＨＯＹＡ（7741）　25,625円（+825）　売買代金：319億円
時価総額：87,925億円　商い率：0.36％


㊸バンダイナムコ（7832）　4,472円（▲356）　売買代金：313億円
時価総額：29,068億円　商い率：1.08％

バンダイナムコホールディングス <7832> [東証Ｐ] が11月6日昼(11:35)に決算を発表。26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比4.6％減の1101億円に減った。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の1490億円→1720億円(前期は1864億円)に15.4％上方修正し、減益率が20.1％減→7.8％減に縮小する見通しとなった。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比16.5％減の555億円に減り、売上営業利益率は前年同期の21.1％→15.6％に低下した。


㊹信越化学（4063）　4,506円（▲57）　売買代金：302億円
時価総額：89,444億円　商い率：0.34％



日経平均の寄与度

①　アドバンテスト（6857）　+172.48
②　ソフトバンクG（9984）　+132.37
③　フジクラ（5803）　+63.84
④　ダイキン（6367）　+46.63
⑤　ファーストリテイリング（9983）　+36.10
⑥　ファナック（6954）　+25.57
⑦　TDK（6762）　+21.56
⑧　ディスコ（6146）　+19.92
⑨　ソニーG（6758）　+17.72
⑩　トヨタ（7203）　+16.55

➊　バンダイナムコ（7832）　▲35.70
➋　富士フィルム（4901）　▲12.84
➌　東京エレクトロン（8035）　▲12.03
➍　信越化学（4063）　▲9.53
➎　コナミ（9766）　▲9.36
➏　エムスリー（2413）　▲8.42
➐　スズキ（7269）　▲7.69
➑　味の素（2802）　▲7.29
❾　ネクソン（3659）　▲6.02
❿　ベイカレント（6532）　▲5.78



くれぐれも投資は自己責任でお願いしますね。勝手に書いとるんでね。そこんとこヨロシク…。
ヾ(´ω｀＝´ω｀)ﾉ　(ﾟ∀ﾟ)ｱﾋｬﾋｬ　(屮ﾟДﾟ)屮 ｶﾓｰﾝ　(ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!!　(｀Д´) ムキー!　w(ﾟoﾟ)w ｵｵｰ!

　　　　　　　　　　　　　　　　　　φ(･ω･*)ﾌﾑﾌﾑ...　　sb-i-taro