今夜もデイトレ軍団が楽しんだ直近IPO株やクソ株揃いの商い率の上位銘柄さんを並べてみまひょ。クソ株だらけなんで、今夜はコメントなしです。

しかし、出来高がウスウスやからやり放題やね。煽りには気をつけてね。逃げるのに必死こいてるからね…。

いよいよトランプさんの大統領就任ね…。



ネクスグループ(6634) 134円(+26) 商い率:59.63% 時価総額:51.1億円


インタートレード(3747) 341円(+18) 商い率:54.92% 時価総額:25.4億円


NOTE(5243) 755円(▲80) 商い率:47.72% 時価総額:116億円


WILLSMART(175A) 1,105円(▲242) 商い率:39.01% 時価総額:16.1億円


ククレブ・アドバイザース(276A) 2,432円(+197) 商い率:35.75% 時価総額:104億円


フィスコ(3807) 191円(+50) 商い率:34.37% 時価総額:87.7億円

リミックスポイント<3825>、クシム<2345>、フィスコ<3807>がストップ高に買われたほか、メタプラネット<3350>なども大幅高に買われた。仮想通貨関連株が軒並み急動意する展開となっている。20日(日本時間21日未明)にトランプ氏の米大統領の就任式が行われる予定にあり、それを視野にトランプ氏の政策を意識した銘柄に改めて買いが向かっている。そうしたなか、トランプ氏が仮想通貨の規制緩和に積極的な姿勢を明示していることが、ビットコイン価格の高騰などに反映されており、株式市場でも足もと同関連に位置付けられる銘柄群に投資資金の流入が加速した。


SAPEET(269A) 4,275円(+375) 商い率:34.30% 時価総額:67.4億円


クシム(2345) 497円(+80) 商い率:35.75% 時価総額:88.2億円


メタプラネット(3350) 4,935円(+700) 商い率:26.17% 時価総額:1,790億円


GFA(8783) 658円(+100) 商い率:23.03% 時価総額:94.2億円

この日前引け後、子会社で手掛けている暗号資産ディーリング業務において、トランプ米次期大統領が公式に発表した仮想通貨(暗号資産)「TRUMP」の購入を開始したと発表した。前週末17日取引終了後に米ハワイ州で太陽光発電事業を行うための新会社を設立すると発表したことを手掛かりに、きょうの同社株は前場に上昇していたが、この発表を受けて後場に入り上げ幅を一気に広げている。


セレス(3696) 3,035円(▲60) 商い率:19.61% 時価総額:367億円


リベルタ(4935) 1,611円(▲247) 商い率:17.36% 時価総額:97.0億円


山大(7426) 1,246円(+156) 商い率:15.88% 時価総額:14.8億円


フジ・メディア・HD(4676) 1,785.5円(+95) 商い率:15.66% 時価総額:4,182億円

17日取引終了後、傘下のフジテレビジョンに関する報道に関してコメントを発表した。人権を尊重して事業活動に取り組むことを定めた「グループ人権方針」に基づき、フジテレビに対して客観性をもって事実の調査と検証を行うよう要請し、対応を進めているとした。今後、第三者の弁護士を中心とする調査委員会で調査と検証を行い、結果を公表する予定という。フジHDを巡っては、週刊誌で著名タレントの女性トラブルにフジテレビ社員が関与していたなどと報じられている。大株主の米投資会社ダルトン・インベストメンツは同社に対して先週15日、この問題について第三者委員会を設置して調査するよう求めていた。17日付の日本経済新聞電子版では、ダルトンが株主総会で議案を提出する可能性に言及したことが報じられている。問題を受けて、フジテレビの一部スポンサー企業の間では同局でのコマーシャル放映を見直す動きが広がっている。一連の騒動を巡り、足もと株式市場では同社株に思惑的な動きが出ている。


グロースエクスパートナーズ(244A) 2,495円(+29) 商い率:15.32% 時価総額:82.9億円


グリーンモンスター(157A) 690円(+73) 商い率:15.00% 時価総額:22.0億円


レナサイエンス(4889) 604円(▲7) 商い率:14.09% 時価総額:76.8億円


visumo(303A) 1,483円(▲66) 商い率:13.25% 時価総額:24.3億円


霞ヶ関キャピタル(3498) 14,260円(▲40) 商い率:13.07% 時価総額:1,407億円

霞ヶ関キャピタル <3498> について、野村証券は1月20日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、野村証と共同保有者の霞ヶ関C株式保有比率は6.70%→5.30%に減少した。保有株式は673,634株(うち潜在株189,034株)→532,132株(同180,932株)となった。報告義務発生日は1月15日。


TOWA(6315) 1,823円(+85) 商い率:12.51% 時価総額:1,370億円


リミックスポイント(3825) 492円(+80) 商い率:12.36% 時価総額:604億円

リミックスポイント <3825> [東証S]について、楽天証券は1月20日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、楽天証券のリミックス株式保有比率は6.75%→8.09%に増加した。報告義務発生日は1月15日。


フルッタフルッタ(2586) 124円(+11) 商い率:11.25% 時価総額:82.4億円


BTM(5247) 2,910円(+38) 商い率:10.66% 時価総額:41.1億円


IHI(7013) 8,673円(+147) 商い率:9.31% 時価総額:13,415億円


カイオム・バイオサイエンス(4583) 217円(▲15) 商い率:8.61% 時価総額:145億円


フォルシア(304A) 2,513円(+256) 商い率:8.68% 時価総額:30.2億円


ディー・エヌ・エー(2432) 2,536円(▲42.5) 商い率:8.43% 時価総額:3,098億円


CAICADIGITAL(2315) 54円(+4) 商い率:8.28% 時価総額:73.7億円


レーザーテック(6920) 15,045円(+430) 商い率:7.62% 時価総額:14,185億円

レーザーテック<6920>が買い優勢ながら上値も重い展開。同社株は1万4000円台前半が中長期波動の重要ポイントとなっており、時価近辺はボックス下限を巡る攻防が意識されている。前週末の米国株市場ではインテル<INTC>がマドを開けて買われ9%超の急騰をみせる異例の展開をみせており、その他半導体関連株への買いが鮮明となった。レーザーテクは半導体主力株の中でも戻り売り圧力が強く、直近は再び信用買い残が増勢にあるなど株式需給関係は悪化している。しかし、それをにらんで貸株市場を通じた空売りも大幅に積み上がっており、目先は買い戻しを誘発している。前週はインテルの設備投資削減観測を背景に昨年来安値を更新する場面があったが、米株市場でインテルが目先急速に切り返したことはポジティブに作用している。このほか、アドバンテスト<6857>や東京エレクトロン<8035>、ディスコ<6146>などの他の半導体製造装置大手にも投資資金が流入している。


ロゴスホールディングス(205A) 1,191円(▲48) 商い率:7.53% 時価総額:46.6億円


ヘリオス(4593) 241円(+6) 商い率:7.44% 時価総額:217億円

AND medical groupと、AND medical社が新たに提供する治療法や化粧品の原材料となる培養上清の供給契約を締結することを発表。初回発注分として4億2,000万円相当の対象製品を受注し、AND medical社より2億円を先払いで受領する。加えて共同研究における最終マイルストーン達成の対価6,000万円を5月に受領予定。今後の発注時期および製品の出荷量・出荷時期についてはAND medical社と協議のうえ決定していく。


TERRADRONE(278A) 4,110円(▲110) 商い率:6.84% 時価総額:383億円


カバー(5253) 2,734円(▲25) 商い率:6.67% 時価総額:1,702億円


REVOLUTION(8894) 320円(▲28) 商い率:6.33% 時価総額:373億円


ELEMENTS(5246) 651円(+100) 商い率:6.51% 時価総額:160億円

同社はきょう、グループのLiquidが手掛けるオンライン本人確認サービス「LIQUID eKYC」の累計本人確認件数が6000万件を突破したと発表しており、これが株価を刺激しているようだ。「LIQUID eKYC」は、本人確認書類の撮影もしくはICチップの読み取りを行い、自撮りの顔写真との照合を行う方式や、公的個人認証(JPKI)を活用した方式により本人確認をオンラインで完結するサービス。マイナンバーカードや運転免許証のICチップを活用した本人確認の累計件数は1年で1.8倍増と伸長し、累計件数では1400万件を超えている。


野村マイクロ・サイエンス(6254) 2,507円(▲110) 商い率:6.48% 時価総額:1,018億円


オルツ(260A) 571円(+30) 商い率:6.19% 時価総額:198億円

オルツ <260A> [東証G]について、ジャフコ グループ <8595> は1月20日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、ジャフコGのオルツ株式保有比率は9.09%→7.87%に減少した。報告義務発生日は1月10日。


ispace(9348) 724円(+68) 商い率:6.11% 時価総額:717億円


TRUEDATA(4416) 774円(▲29) 商い率:5.71% 時価総額:37.1億円


アストロスケール(186A) 603円(+9) 商い率:5.70% 時価総額:705億円


Schoo(264A) 1,326円(+4) 商い率:5.64% 時価総額:165億円


三井E&S(7003) 1,466円(▲18) 商い率:5.45% 時価総額:1,511億円

三井E&S <7003> について、世界金融大手、米JPモルガン・チェース傘下のJPモルガン・アセット・マネジメントは1月20日受付で財務省に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。報告書によれば、JPモルガン・アセットと共同保有者の三井E&S株式保有比率は7.52%→7.60%に増加した。報告義務発生日は1月15日。


ローツェ(6323) 1,811円(+107.5) 商い率:5.08% 時価総額:3,195億円


日本マイクロニクス(6871) 4,045円(+180) 商い率:5.07% 時価総額:1,619億円




くれぐれも投資は自己責任でお願いしますね。勝手に書いとるんでね。そこんとこヨロシク…。

ヾ(´ω`=´ω`)ノ (゚∀゚)アヒャヒャ (屮゚Д゚)屮 カモーン (゚Д゚)ゴルァ!! (`Д´) ムキー! w(゚o゚)w オオー!



              φ(・ω・*)フムフム...  sb-i-taro